オンラインセミナー：Carbon Dioxide Removal (CDR)

本セミナーでは、世界的なネットゼロ目標やパリ協定の達成に向けて、排出削減とあわせてCDR（二酸化炭素除去）戦略を導入する必要性が極めて高いことが強調されました。セッションでは、世界的な取り組み、陸域ベースの手法、日本の役割、そして測定・報告・検証（MRV）の課題に関する専門家による発表とパネルディスカッションが行われました。
オリバー・ゲーデン博士（ドイツ国際安全保障問題研究所（SWP））は、森林再生や湿地回復などの従来型手法と、ダイレクトエアキャプチャーや海洋ベースの手法といった新興技術の両方が不可欠であると指摘しました。しかし、現在の投資は主に自主的なカーボン市場に偏っているとも述べ、信頼性と大規模展開を担保するためには強固なMRV制度の確立が重要であると強調しました。
長谷川知子教授（立命館大学）は、BECCS（バイオエネルギー＋CCS）や植林などの陸域CDRの可能性と限界について解説し、食料安全保障や生物多様性への影響とのトレードオフを指摘しながら、統合的な持続可能性戦略の必要性を提言しました。
杉山昌広教授（東京大学）は、日本のCDR戦略として、2050年までに年間約1億トンのCO₂除去が必要であること、日本がダイレクトエアキャプチャーや強化風化などの研究開発に注力していることを説明しました。一方で、カーボン市場の制度整備の遅れや森林吸収源の会計に関する透明性の課題も指摘しました。
加藤悦史博士（IAE）は、日本がMission Innovation CDR Initiativeに参加していることに触れ、日本における新興技術に対する標準的なMRV手法の整備の遅れを指摘しました。さらに、自主的市場と規制市場の連携を強化し、CDRの長期的な信頼性を確保する必要性を訴えました。

[ディスカッション・疑問対応]
パネルディスカッションでは、日本の森林炭素吸収源の会計基準の不整合、CDRのカーボンプライシングにおける役割、そして排出削減と炭素除去の目標を明確に分ける必要性について議論されました。専門家の間では、CDRを地質貯留に限定すべきか、それとも多様なアプローチを採用すべきかについて意見が分かれました。一部の専門家は長期的な解決策として地質貯留を重視するべきと主張する一方で、他の専門家は実現可能性の観点から多様な手法の採用を支持しました。