「医学系研究をわかりやすく伝えるための手引き」成果発表シンポジウム〜研究成果を確かに発信する工夫〜

  • 日程:
    2022年03月24日(木)
  • 時間:
    14:00–15:30(13:45開場)
  • 会場:
    Zoomウェビナーによるオンライン開催
  • 主催:

    東京大学

  • 対象:

    臨床研究支援病院、大学等研究機関、大学病院、患者団体、一般

  • 定員:

    500名(定員になり次第、受付を終了します)

  • 参加申込:

    要事前申込(参加無料)。
    ※登録完了後、前日までに招待URLをお送りします。
    ※未来ビジョン研究センターと企画7課は、本イベントのZoomURL情報を提供するため皆様の個人情報を収集させていただいております。この情報はいかなる第三者にも開示いたしません。

定員に達したため申込みを締め切りました。
開催趣旨

日本医療研究開発機構の研究開発推進ネットワーク事業で実施した「医学研究成果をわかりやすく発信する手引の提案」についての成果発表を行うとともに、今後の展開に向けて研究者、メディア、市民といったステークホルダー間の対話の場としてのシンポジウムを開催します。国民が健康な生活を送り、医学系研究を促進するためには、研究者と一般の間にある研究に関する理解のギャップを減らすことが重要です。しかし、医学系研究の理解には用語の難解さや、研究に関する知識が一般的でないことなど、様々な問題があります。この課題への対処法として、研究者が医学系研究の成果をわかりやすく発信するために配慮すべき観点と、用語の理解に関する実態調査に基づいた対処法をまとめてきました。今回のシンポジウムでは、本年度の研究事業で検討してきた「医学系研究をわかりやすく伝えるための手引き」を説明します。さらに、市民、メディア、研究者といったステークホルダー間の対話を通じ、研究者や研究機関等がこの手引きを使用し、継続的に改善するための課題を探ります。

日本医療研究開発機構 令和3年度研究開発推進ネットワーク事業
「医学研究成果をわかりやすく発信する手引きの提案」

プログラム
  • 開会
  • 事業成果の説明

    [敬称略]

    東京大学未来ビジョン研究センター 特任准教授 井出博生

  • それぞれの立場からのコメント

    認定NPO法人ささえあい医療人権センターCOML 理事長 山口育子

    明治大学国際日本学部 専任教授 田中牧郎

    一般社団法人メディカルジャーナリズム勉強会 研究開発部長 市川衛

    国立国際医療研究センター研究所 糖尿病情報センター医療政策研究室 室長 杉山雄大

  • パネルディスカッション
    「医学系研究をわかりやすく伝えるための手引き」の活用について

    コーディネーター 東京大学医学部附属病院 助教 山田恵子

  • 閉会
  • ※プログラムは都合により変更になる場合があります。

お問い合わせ

東京大学 未来ビジョン研究センター データヘルス研究ユニット事務局
E-mail: dh-jimu★ifi.u-tokyo.ac.jp
(★→@に置き換えてください)

2022年3月24日、東京大学は『「医学系研究をわかりやすく伝えるための手引き」成果発表シンポジウム〜研究成果を確かに発信する工夫~』と題したシンポジウムをウェビナーにて開催しました。
本シンポジウムは、日本医療研究開発機構の令和3年度研究開発推進ネットワーク事業「医学研究成果をわかりやすく発信する手引きの提案」の成果発表を目的としたものです。
当日は、臨床研究支援病院、大学等研究機関、大学病院、患者団体、一般の方など、約240名の方々にご参加いただきました。

シンポジウムでは、まず東京大学の井出博生特任教授より「事業成果の説明」として、
本事業の背景、目的、成果物である「医学研究成果をわかりやすく発信する手引き」の内容、今後の課題等について報告しました。

次に「それぞれの立場からのコメント」と題し、下記のパネルディスカッションの登壇者から本事業や成果物の活用、課題等について発表しました。

・認定NPO法人ささえあい医療人権センターCOML 理事長 山口育子 氏
・明治大学国際日本学部 専任教授 田中牧郎 氏
・一般社団法人メディカルジャーナリズム勉強会 代表 市川衛 氏
・国立国際医療研究センター研究所 糖尿病情報センター医療政策研究室 室長 杉山雄大 氏

続くパネルディスカッションでは、東京大学医学部附属病院の山田恵子助教をコーディネーターとして『「医学系研究をわかりやすく伝えるための手引き」の活用について』と題した意見交換を行いました。
パネリスト4名がそれぞれの立場や視点から、医学系研究の成果を発信する際の課題や本手引きの活用、今後の研究のあり方等、幅広い内容について活発な議論を展開しました。

*本事業の詳細については、下記HPもご参照ください。