リモートによる肥満解消指導がプレゼンティーイズムに与える影響に関する研究

【東京大学倫理審査専門委員会 審査番号】

20-385

【研究の概要】


人生100年時代の中、健康寿命を延ばすことが重要である。また、少子高齢社会において、従業員の健康を経営資源と捉え、限られた労働力の効率化を図る健康経営が注目されている。政府は「日本再興戦略改訂2014」等により、健康経営を普及させるため、健康増進に係る取組を推奨している。
 健康経営において、従業員が体調不良等により欠勤することを「アブセンティーイズム:Absenteeism」といい、従業員が欠勤せずに就労しているが、体調不良等により労働生産性が低い状態を「プレゼンティーイズム:Presenteeism」という。これまでの企業の労務管理では、「アブセンティーイズム」による労働生産性の低下が問題視されてきた。しかし、「プレゼンティーイズム」のほうが、経済的損失は大きいことが近年注目されている。
 一方、昨今のコロナ禍では、ビデオ会議等を活用したリモートにより、働き方やコミュニケーション方法が変化し、運動習慣やプレゼンティーイズムにも影響を与えると考えられる。
 本研究の目的は、JR東日本スポーツ株式会社のフィットネスジム(JEXER)の協力の下、ウェアラブル機器を用いて「リモートによる肥満解消指導がプレゼンティーイズムに与える影響」について実証分析を行うことである。具体的には、リモートによる肥満解消指導で運動習慣等の行動変容が促され、プレゼンティーイズムが改善されるかについて、実証分析を行うことである。運動指導の有無、労働生産性の損失、リモートワーク、BMI、運動・体重、ストレス、睡眠、仕事・幸福度に関するアンケート結果を観測変数として共分散構造分析を行う。また、肥満解消(体重減少)において他者からの指導が有効であることを参考に3、トレーナー(他者)が肥満解消指導する2つの群(①対面②リモート)及び指導しない群について、体重・BMIの変化及びウェアラブル機器からの身体データ(歩数、活動量、睡眠量)を用いたコホート研究を行う。

【研究計画書】


研究計画書

【研究機関名・責任者】


東京大学未来ビジョン研究センター 特任教授 古井祐司

【問い合わせ、苦情などの連絡先】


連絡責任者:特任教授 古井祐司
住所:東京都文京区本郷7-3-1
電話:03-5841-0934 e-mail:dh-jimu@ifi.u-tokyo.ac.jp